Nice-D（ナイスディ）株式会社です。
今回は、近年の不安要素の一つである地震に関連して、参考にしてみてください。
①1981年以前に建築された旧耐震基準の住宅＝旧工法の木造住宅
建築確認が1981年5月31日以前の住宅は、震度5程度までは倒壊しないように造られているものの、震度6から7の巨大地震では倒壊のおそれがあります。
特に、2階建て以上の木造住宅はリスクが大きくなります。
壁や柱を補強する耐震工事によって、巨大地震でも倒壊しない耐震性を備えられます。
一部の自治体では、古い家屋の耐震チェックを行って、必要性が認められれば耐震工事を助成してくれることもあります。
②部屋数が少なすぎる建物
吹き抜けがあるなど広々とした部屋は、開放感があります。
しかし、耐震上では部屋数が少ない建物は、広い部屋ほど柱や梁の密度が低く建物を支える建材が少なく好ましくありません。
戸建住宅では、キッチンからリビングまで広くスペースを取った間取りに人気がありますが、耐震構造をきちんと考えておかないと地震に弱い建物になりがちです。
平屋とは異なり、2階があれば階上部分が1階に崩落する原因になります。
③窓の割合が多い家
窓が多い家は、見晴らしがよく太陽光を十分に採り入れられて、開放的で明るい印象です。
しかし、窓面積の占める割合が多い建物は、壁の面積が小さくなることから、耐震性が低くなってしまいます。
特に、外壁面の75パーセント以上を窓が占める建物は、地震に弱いことを否定できません。
壁は、柱や梁と同様に建物全体を支える重要な構造物なのです。脆弱なガラス窓では、地震の揺れに耐えきれません。
窓が多く壁の面積が少ない住宅は、地震の際に建物の基幹部分にひびが入って修復不能になることも珍しくありません。
とはいえ、壁ばかりに囲まれた閉鎖的な空間では、自然の光や風が感じられず息の詰まる住まいになりかねません。
求める耐震性能を実現する壁面と、心地よい住空間のための開口部を、バランスよく設計してもらいましょう。
④屋根が重い
屋根が重い家は地震の揺れを受けやすくなります。一般的な瓦屋根の家です。
日本古来の木造住宅は、屋根に土を乗せ、その上に瓦を敷いた構造になっています。重い瓦と土が乗った屋根には普段から相当の負荷がかかっており、柱・梁・壁が弱いと、地震時のリスクが高まります。
地震に強い家づくりを考えるときには、重い瓦や土などの素材よりも、ガルバリウム合板やスレートなどの軽い素材を検討しましょう。
エアコンの室外機や太陽光パネルを屋根の上に設置するのも、地震の際に建物が損傷するリスクを伴います。
建物の構造を十分吟味し、力学的なアドバイスを専門家からもらって、耐震性に悪影響を及ぼさない範囲で計画したいものです。
⑤シロアリ被害がある家
木造住宅での問題が、シロアリ被害の危険性です。（羽蟻を見かける、床が浮いている）
大震災で木造住宅が倒壊してしまう要因の一つとして、シロアリ被害が大きく関わっているというデータもあります。
シロアリは柱や梁など家の重要な基礎部分を中心に食害します。
結露によって柱や梁が腐ってしまう
壁の中には通気層があるため、その中で結露を起こし柱や梁が腐ってしまうことがあります。
特に室内気温と外気温の差が大きくなると、結露は起こりやすくなります。
目に見える場所の結露であれば問題はないですが、壁の中になると対処のしようもなければ目で見て確認することできません。
そのため木造住宅の場合、新築時は新品で強度の強い木材でも、壁体内結露が起こった場合には経年変化によって耐震等級3の品質を保てなくなる危険性を十分に理解しておく必要があります。
こういった危険性を少しでも減らすためにも、シロアリ対策が十分にとれた木造住宅を建設する必要があるでしょう。
⑥壁の強度不足
地震の揺れの影響をダイレクトに受ける屋根と床をつなぐ壁の強度は大切です。
壁が弱いと、揺れに抵抗しきれずにヒビがはいってしまい、最悪の場合は倒壊につながってしまう可能性もあります。
また「屋根」や「床」も大事なポイント。たとえば、間取りに合うように各部屋に屋根が付いているような家は、地震の揺れに対して各部屋がバラバラな動きをしてしまうため損傷を受けやすくなります。大きな吹抜けのある間取りの家も、床面積が乏しいため水平方向の揺れに弱いとされています。
耐震性を考えるうえでは建物全体のバランスが重要になります。「ここだけ強ければいい」分けて考えることはできないため、壁、床、接合部などそれぞれの弱点をしっかり補強する必要があるでしょう。
⑦地盤
建物だけではなく、根本的に地盤が緩ければ地震の揺れを家に伝えやすく、地盤沈下で家が傾いてしまう可能性もあります。
そのため、まずは家を建てる土地がどのような地盤か調査を行い、必要に応じて地盤を改良しなければならない。
なお、2000年に木造住宅については、地盤に応じた基礎の設計が義務付けられています。
チェック項目に従って、ある程度は自分で簡易耐震チェックもできますが、自治体によっては耐震診断の助成金・補助金も支給されているので、専門家の適切なアドバイスを受けてみることをおすすめします。
・地震で家が倒壊してしまったらどう対応するのか
・家が地震により倒壊した時の、建て直しの対応
・今の住宅ローンの残債の返済･･･残債が残っていて、建て直しの費用も新たに住宅ローンを利用すると二重ローンになる。
※二重ローンの負担を軽くするためにも、加入している地震保険や公的支援制度を利用の検討
地震による倒壊しやすい家のリスク回避の方法として、売却が現実的になります。
売主リフォーム費用負担の売却であれば、買主のリフォームの自由度が上がり物件に興味を持つ人も増えます。
一戸建てならば耐震補強工事により「耐震基準適合証明書」を取得すれば売却しやすくなります。
耐震性の担保ができ、買主も住宅ローン減税などが利用できるメリットがあるからです。
「耐震基準適合証明書」の発行やそれに伴う耐震補強工事に使える各自治体の補助金もあるので確認しましょう。
駅近など立地の良い場所であるなら、買主も早くつきますので、そのまま売却できる可能性もあります。
契約不適合責任があるので住居の状況をありのまま告知し古家付き土地として売却先を見つけましょう。
リフォーム期間などもかからず、すぐに現金化できます。
☆「ナイスディ」では、福岡市早良区・大野城市を中心に不動産売却のサポートをしています。
何でも、お気軽にお問合せ・ご相談ください。
